エコタイヤ性能比較表

エコタイヤ性能比較表

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 タイヤにおけるエコとは エコロジー + エコノミー! 低燃費に優れ燃料費を抑える、それは結果として走行時のCO2排出量を削減し環境に優しい、ということです。低燃費のみがエコの本筋ではないんです。ここ拘るところで譲れない。

 この発想はミシュランの グリーンタイヤ が発端では、とも言われています。1992年に初めて実用化され転がり抵抗が低減されているのが特徴でした。

 シリカと呼ばれる特殊な素材をコンパウンドに配合し、転がり抵抗低減への効果を実証したのです。タイヤにとっての大きな転換点となりました。

 それまでは転がり抵抗の低減を図ろうとすると、グリップや摩耗性能が犠牲になる、と考えられていました。この技術でミシュランはエコタイヤを実現したのです。大きな影響を受けた国内メーカーは、新たな技術で開発しそれを超えた 超エコタイヤ とも呼ばれる発想を展開することになります。

 そして現在は 低燃費タイヤ へ進化しています。但し、これには明確な規定が示されています。

(2017.5更新)

■ メーカー別エコタイヤ性能比較

 性能比較表は各メーカー別に専用ページを構築しましたので、以下のリンクから確認をお願いします。

エコタイヤから低燃費タイヤへ

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 2006年ころにはエコタイヤの普及が進む一方で、エコ性能の主張がメーカーによってバラバラ、効果の後ろ盾も弱いなど、肝心のユーザーには戸惑いが見られるようになりました。自社製品の優秀性を打ち出すのは当然ながら、結果として市場での混乱を拡大させる懸念が生じていたのです。

 これにより進化が加速していたエコタイヤは、新たな局面を迎えることになります。2010年に低燃費タイヤが出現し、転がり抵抗 と ウェットグリップ の規定をグレーディングで表示し、客観的な性能を示すことになりました。

 経過は、タイヤ → エコタイヤ → 超エコタイヤ → 低燃費タイヤ に至ります。エコタイヤと低燃費タイヤの関係は、進化の流れから捉えるとエコタイヤの発展系が低燃費タイヤです。しかし含みも持たされており、微視的追求として低燃費タイヤ、それを取り囲む巨視的展開がエコタイヤ、というニュアンスも見られます。

低燃費タイヤ等普及促進 に関するガイドラインの制定

 エコタイヤは、表示されるデータ等に関して各メーカー独自の見解によるもので、ユーザーに対しては公平な情報提供が求められていました。そこで、データ計測の統一的な見解や情報提供等について、国交省及び経産省が主導し、最終的には業界自主基準として示されることになりました。これが 低燃費タイヤ です。

ガイドライン

 業界自主基準としたタイヤ性能のラベル表示については、一般社団法人 日本自動車タイヤ協会(JATMA)より、ガイドライン(ラベリング制度) が発表されています。

ラベリング制度

 ラベリング制度は、市販用乗用車の夏タイヤが対象であり、2010年1月からタイヤ各社が任意で段階的に適用、2011年12月までに完了する。但し低燃費タイヤについては、2010年12月までに完了。

 タイヤはグレーディングシステム(等級制度)を設け、転がり抵抗係数 を5等級(「AAA」「AA」「A」「B」「C」)に、ウェットグリップ性能 を4等級(「a」「b」「c」「d」)にレベル分けします。

低燃費タイヤとは

 低燃費タイヤの性能要件は、転がり抵抗係数が「A」以上(「AAA」「AA」「A」)、ウェットグリップ性能が「a」「b」「c」「d」の範囲内とします。表示方法は、グレーディングシステムをカタログやホームページ等で表示、要件を満たした場合、低燃費タイヤ統一マークを併せて表示します。

 なおグレーディングシステムにある転がり抵抗係数、ウェットグリップ性能に適合しないものについては対象外です。

2017年は第3世代

 2010年1月からの導入は、8シーズン目を迎え既に第3世代に入っています。毎シーズン変革が進み、カテゴリーの充実も進んでいます。但し、コンフォートやスタンダードのカテゴリーに比較して、性能の対極距離が著しいスポーツやスポーツコンフォートは、実現へのハードルが相当高いと感じています。それでも普及は一層進み、エコタイヤから低燃費タイヤへの移行は順調に進んだ、と言えるのでは。

実は業界の自主基準

 エコタイヤに比較しメリットを感じる低燃費タイヤながら、規定ではタイヤ業界による自主基準止まりです。また基準は先行議論が進んでいた欧州を参考にしたもの。因みに欧州では2012年11月から法規制により施行され、転がり抵抗とウェットグリップ、そしてノイズが加わっています。

 国内制度は欧州に先行するもノイズの扱いに課題を残し、公平性に対しても更なる厳密さが必要では、という声も聞かれるケースが見られます。

参加企業

 参加企業は、㈱ブリヂストン、住友ゴム工業㈱、横浜ゴム㈱、東洋ゴム工業㈱、日本ミシュランタイヤ㈱、日本グッドイヤー㈱、㈱ハンコックタイヤジャパン、クムホジャパン㈱、ナンカンタイヤ㈱、㈱オートバックスセブン、ピレリジャパン㈱、ネクセンタイヤ コーポレーション、㈱マキシスインターナショナルジャパン。(2017年3月現在)

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