アジアンタイヤの特徴

アジアンタイヤの特徴

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 日本の市場で一定層に認知されたのが、台湾、インドネシア、韓国、中国などの新興メーカーが製造するタイヤです。これらは一般に アジアンタイヤ の総称で呼ばれています。

 世界的なタイヤ市場では、ブリヂストン、ミシュラン、グッドイヤーの3社でかつて50%以上あったシェアが、現在は40%程度まで下落するなど市場構造に変化が起こっています。

 代わって台頭したのがアジアンタイヤです。国内メーカーにとって脅威となるのか、ここでは様々な側面から詳細に迫ります。

(2018.2更新)
【TOPICS】

市場動向を把握

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 日本におけるタイヤ市場は、国内メーカー4社(ブリヂストン、ヨコハマ、住友ゴム、トーヨー)で80%以上のシェアを得ています。では残りがアジアンタイヤになるのか、と言えばそうではない。海外メジャーもあるし、その他ゴム関連としての括りも含まれます。実は明確な数値を見出すのは難しい。

 それでも貴重な数値を示すと2008年まで遡ります。約5 ~ 6%がそれ。また2017年、韓国のNEXENが日本法人となるNEXENタイヤジャパン設立に際して公表したのがNEXENブランドの国内販売数、年間約33万本であったという。

 この2つ同じに出来ないので比較が難しい。そこでJATMA(一般社団法人日本自動車タイヤ協会)が公表した2017年の国内実績を持って来ました。それによると、乗用車の夏冬タイヤの合計本数が約5,200万本です。これにNEXENの数値を対比すると0.6%になる。

 ここから諸々考慮すると最初に挙げた約5 ~ 6%が見えて来る。ただ最新は約7 ~ 8%、いや10%に近い数値になっているのでは、と順調な拡大を想像します。少し強引か・・

コストパフォーマンスの高さ!

 ここまで拡大した最大理由、それはコストパフォーマンスに優れている点です。同サイズで国内メーカーと比較すると半額以下の価格設定、これはアジアンタイヤが一瞬でも興味を引き寄せることは間違いないはず。

 この価格の安さはドリフトユーザーの目に留まり、専門誌に取り上げられたことで興味を得たんです。ドリフトはその走行特性からタイヤの消耗は避けられません。アジアンタイヤを使用することは財布に優しいとして、今やドリフトの定番とまで言われています。

 そこから街中走行でも行ける! という風潮が強まり一般ユーザーの普及に繋がっています。ドリフトユーザーという特別な枠を超えた現在、その動きは一層進みます。

メーカー主張

 成長著しいのは間違いない。なら肝心の性能はどうよ? ここをメーカー主張から確認しようとすれば物足りない。日本市場へのPR、まだ不足しています。しかし、モータースポーツへの参戦や日本法人設立など展開は確実に広がっており、受け入れが進んでいる証でしょうね。

 またインターネットなどを中心にしたユーザーレポートとして、随分多くの感想を見ることが出来るようになりました。この点からも市場規模は確実に拡大傾向にあることを感じさせられます。

現状は2極化プラス1

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 HankookやKUMHOなど、日本に法人を設立し独自の販売戦略やモータースポーツへの積極参戦などで知名度アップをはかり、日本の新車装着タイヤとしての採用に積極的なメーカーを 1stグループ に括ります。

 対してNANKANG、ATR RADIAL・・など、コストパフォーマンスに優れた 安さ を前面に押し出すのが 2ndグループ です。大別するとこれら2極化にあると考えます。特に後者は、タイヤ販売会社の独自仕入れルートで 安さ を武器に、販売会社の体力により拡大が図られています。

2ndグループの躍進

 最近はNANKANGやATR RADIALへの見方は少し変わりつつあります。販売拡大による一般化、ラインアップの豊富さ、性能評価などからそれまでよりも明らかに一歩進んだ印象が抱かれているのです。

 世界タイヤメーカー売上高ランキングでは、アジアンタイヤメーカーの躍進は目を見張るものがあります。この情報も後押しとなり全体の底上げが進んだことが、要因のひとつにもなっているかと。

世界シェアランキング

 因みに主なところを示すと以下の通りです。出展は Rubber and Plastics News による2015年のデータからなので、最新は若干変動があります。

7位、Hankook
9位、MAXXIS
13位、KUMHO
18位、NEXEN
28位、KENDA
45位、NANKANG
62位、ATR RADIAL
64位、FEDERAL

 

プラス1はプライベートブランド(PB)

 近年はメーカーよりもブランドの特色を色濃く打ち出すのが顕著です。新興国製タイヤ、と示されるケースが増え、アジア諸国メーカーが製造するグローバルタイヤディーラーのPBタイヤさえもその範囲に加えます。このような現状から、従来の理解では全体像が見え難く更に大きな観点から理解が必要である、と考えます。

人気銘柄はこれ!

 メーカー、そして製品別の人気も知りたいはず。でも残念ながらメーカーによる製品別ボリュームが公開されないのが現状です。なら対応しましょ。取り入れたのはコンテンツランキング!

 毎週金曜日に更新するコンテンツランキングは、当サイトのページ毎アクセス数をランキングで伝えるものです。実販売じゃなく飽くまでもコンテンツへの興味。それでも現状把握として、人気製品をランキングで確認出来るので目安にはなるでしょ。

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普及は更に進む?

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 タイヤの発祥は、約130年前に自転車用空気入りタイヤを初めて実用化したダンロップ(ジョン・ボイド・ダンロップ)だと言われています。

 しかし、今や国内でダンロップは住友ゴムの一ブランドであり、また世界3大メーカーのひとつグッドイヤーも2015年まで住友ゴムと提携するなど、タイヤメーカーはグローバル企業として世界的展開を繰り広げています。

 日本製品の中でも特に工業製品は、日本国民の絶対的な信頼性が根付いています。そのような環境下で日本のタイヤメーカーは発展し、その勢いで世界的にも信頼を獲得し現在の地位に至っています。

発展形態は様々

 一方アジアンタイヤは、個々のメーカーによりその発展が異なります。例えば台湾のNANKANGは1940年に設立され、戦後日本のヨコハマの技術指導を受けその基礎が築かれました。

 アジアンメーカーの歴史は意外に古く、日本メーカーや海外メジャーの技術指導を受けるなど何らかの関係を持つことで技術的発展を遂げ来たのです。また双方の可能性や思惑により世界中で複雑な関係が結ばれています。

今後の成長

 アジアンタイヤを世界的なシェアで見た場合、世界3大メーカーと呼ばれるブリヂストン、ミシュラン、グッドイヤーの地位を揺るがすことは難しく、それに続くメジャーメーカーが激しく争っている位置にどれほど食い込めるか、というのが正直なところでは。

疑念は払拭出来るのか?

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 アジアンタイヤとの最初の接点は今から14年位前かな。友人の所有するクルマに装着されていた台湾製のNANKANGだったと記憶しています。

 友人はインチアップされたタイヤを見て誇らしげ、しかし当時台湾製など全く理解出来ていない私にとっては何で? という不思議な空気が流れました。

 そして大丈夫なの? という疑念を持たずにはいられませんでした。タイヤという工業製品への絶対的信頼性は国産であるのが常識、という全くもって日本人そのものの感覚しか持ち合わせていなかった私は、受け入れられなかったのです。

 時が流れ、いまインターネットなどでアジアンタイヤに関する評価などを見ると、その当時の私と同じような感想や疑念を持った書き込みがまだ見られます。その度にあの当時の自分と同じだ、と懐かしんでしまいます。

タイヤ選びの多様性

 どんなタイヤでも感じ方は微妙に異なります。装着車種によっても随分変わります。インプレッションを参考にする場合、全体的な評価を気にするのか、それともポイントになる性能のみを参考とするのか、これらのよっても印象に違いが出てくるはずです。

 タイヤに対するユーザーの期待は必ずしも一つの方向性ばかりではないはずです。コストパフォーマンスに優れていることが大切な要因、そう国籍など興味は無く絶対的な価格の安さが基本、と考えるユーザーも居るのでは。ここがまずはターゲットになるでしょうね。

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メーカー別比較

 台湾、インドネシア、韓国、中国など新興メーカーを中心に、最新の製品展開を詳細に伝えます。メーカーの沿革等にも触れており、詳細に製品情報を探ることが可能です。最新は13にも及ぶメーカー(ブランド)を掲載します。

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カテゴリー別性能比較

 コストパフォーマンスに優れるアジアンタイヤ、見出されたのはドリフトユーザーから。現在はこれに留まらず一般ユーザーへも主張を展開します。これにより愛車に最適な製品としての選択が可能です。

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サイズから比較

 設定は22 ~ 12インチまで、サイズによる検索を可能にしました。カテゴリー展開は正直難しい、また迷いがあるしどうしよう? でもサイズ検索なら横断で比較が出来るのでとっても便利です。

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ポジショニング

 アジアンタイヤが持つ性能をカテゴリー別(スポーツ/スポーツコンフォート、コンフォート/スタンダード、ミニバン、SUV/4×4からなる4つ)のポジショニングで把握出来るようにしました。

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購入はインターネット

 黎明期よりインターネット等を駆使し、全国どこからでも購入が出来るようにしているのが オートウェイ です。当時は累計販売本数200万本と言われていたけれど、最新は累計販売本数1,800万本、年間200万本以上の販売を誇ります。